地域の方へ FOR COMMUNITY
東京理科大学では、「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」を建学の精神に掲げ、本学の教育研究力を活かし、各キャンパスの周辺地域の発展に資する連携活動を推進しています。 地域の子どもたちへの科学啓発、本学の研究力に基づいた地域企業への支援を積極的に行うほか、キャンパスと地域・行政が連携した防災、減災活動等へも取り組み、これらの地域との連携活動を通じて、各キャンパスが地域社会の軸となり、その持続的発展に貢献することを目指します。
本学が推進する取り組みや地域との連携についてご紹介しています。
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2023.09.27
【開催報告】株式会社フジタとの社会連携講座「実践建築構造工学」キックオフセミナー(9/19)
2023年9月19日(火)、本学野田キャンパス7号館6階講堂にて、 株式会社フジタとの社会連携講座「実践建築構造工学」キックオフセミナーを開催し、本学教員や学生が多数出席しました。 社会連携講座は、民間企業または研究機関等の学外機関との連携…
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2023.04.10
東京理科大学データサイエンスセンター、株式会社エイトハンドレッドと連携協定を締結
~データサイエンティスト育成に向けて産学連携を推進~2023年4月7日(金)、東京理科大学データサイエンスセンターは、株式会社マクロミルの連結子会社であり、マーケティングに特化したコンサルティング業務を営む株式会社エイトハンドレッドとデータサイエンスの研究開発分野で連携することについて連携協…
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2023.04.06
東京理科大学と清水建設株式会社が設立した産学連携 共創プロジェクト「みどりの機能建材研究開発プラットフォーム」の連携拡大について『日刊工業新聞』に掲載
東京理科大学と清水建設株式会社が設立した産学連携 共創プロジェクト「みどりの機能建材研究開発プラットフォーム」の連携拡大について『日刊工業新聞』に掲載されました。 詳しくは掲載紙をご覧ください。 掲載紙 『日刊工業新聞』2023年4月6日付…
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2023.03.30
東京理科大学と清水建設株式会社が設立した産学連携 共創プロジェクト「みどりの機能建材研究開発プラットフォーム」が『建設通信新聞』及び『日刊建設工業新聞』に掲載
東京理科大学と清水建設株式会社が設立した産学連携 共創プロジェクト「みどりの機能建材研究開発プラットフォーム」が『建設通信新聞』及び『日刊建設工業新聞』に掲載されました。 詳しくは掲載紙をご覧ください。 掲載紙 『建設通信新聞』2023年3…
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2023.03.30
清水建設株式会社と東京理科大学の産学連携 共創プロジェクト
「みどりの機能建材研究開発プラットフォーム」設立について東京理科大学(学長:石川正俊)と清水建設株式会社(社長:井上和幸)は、研究開発プロジェクト「みどりの機能建材研究開発プラットフォーム」を東京理科大学研究推進機構総合研究院の「共創プロジェクト」として設置しました。 本プロジェクトでは、環境配…
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2023.03.01
本学で開催される精密工学会主催「新技術講演会―産学・産産連携への集い―」が『日刊工業新聞』に掲載
3月14日(火)に本学で開催される「新技術講演会―産学・産産連携への集い―」が『日刊工業新聞』に掲載されました。 本講演会は公益社団法人 精密工学会が主催となり3月14日(火)から3月16日(木)にかけて本学葛飾キャンパスで開催される「20…
地域との連携
地域連携に係る自治体や産業界との包括連携協定締結状況(2025年4月1日現在)
キャンパス所在地周辺の自治体
その他の自治体
協定先 | 締結時期 | 連携目的 |
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新潟県村上市 | 2022年3月 | 相互に協力し、地方創生及びSDGs(持続可能な開発目標)の実現に向けた連携を行うこと |
奈良県五條市 | 2023年4月 | 相互に協力し、五條市における地⽅創⽣及びSDGs(持続可能な開発目標)の実現に向けた連携を行うこと |
産業界等
協定先 | 締結時期 | 連携目的 |
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シグマバンク(足立成和信用金庫、亀有信用金庫、小松川信用金庫、東榮信用金庫) | 2013年10月 | 中小企業支援、人材育成及び教育支援に関する活動を相互に連携・協働して実施することにより、地域の活性化を図ること |
第一勧業信用組合 | 2016年1月 | 主に東京都の中小企業を対象として、地域社会における技術開発、技術教育等を支援するとともに、新事業の創出等地域の産業振興に寄与することにより、地域の活性化を図ること |
東京東信用金庫 | 2013年10月 | 主に墨東地区の中小企業を対象として、地域社会における技術開発、技術教育等を支援するとともに、新事業の創出等地域の産業新興に寄与することにより、地域の活性化を図ること |
第一生命保険株式会社 | 2019年3月 | 相互連携と協働による活動を推進し、産学連携によるイノベーション創出と地方創生・地域活性化を通じた社会課題の解決 |