総合研究院 RESEARCH

総合研究院は、研究推進機構の下に設置された横断的研究組織として、研究者のボトムアップによる提案を基軸に、先端的な融合研究の推進を目的として設立されました。
以来、異分野連携による新たな融合研究の展開を通じて、俯瞰的視野を有する学生の育成と社会価値の創出に取り組んでいます。

総合研究院は、1981年に設立された総合研究所を前身とし、2026年に創立45年を迎えます。本研究院は、研究推進機構の下に設置された横断的研究組織として、研究者のボトムアップによる提案を基軸に、先端的な融合研究の推進を目的として設立されました。以来、異分野連携による新たな融合研究の展開を通じて、俯瞰的視野を有する学生の育成と社会価値の創出に取り組んでいます。

2026年4月現在、総合研究院には、5つの研究センター、1つの共同利用・共同研究拠点、2つの研究拠点、23の研究部門、1つの共創プロジェクト、1つの寄付研究部門が設置され、活発な研究活動を展開しています。

研究領域は、「環境・情報・社会」「基礎・計測」「物質・材料」「構造材料・機械・流体・建築」「創薬・バイオ」の5分野にわたり、極めて広範です。特に、環境・エネルギー問題に関する研究については、国際連合が2015年にSDGs（持続可能な開発目標）を策定する以前から先駆的に推進してきました。

本学の教員（教授、准教授、講師、助教）のうち、約400名が総合研究院に専任または併任として所属しており、これは全教員の約4分の1に相当します。このように、多くの研究者が融合研究の推進に参画しています。研究はボトムアップの提案から始まり、その進展や社会的要請に応じて、組織も機動的に再編されています。

23の研究部門は、本学内外から選抜された研究者によって構成され、シナジー効果を発揮しながら、学際的・分野横断的研究を展開する中核的組織として、3～5年の期間で活動しています。さらに、研究の進展に応じて、より大きな枠組みである研究拠点へと発展し、分野横断的研究の中核として機能します。研究センターは、外部資金の獲得を図りつつ、研究戦略上重要なテーマに取り組む組織として、5～10年規模で活動を展開しています。また、共創プロジェクトでは、本学と企業が連携し、社会実装を見据えた新たな価値創出を推進しています。共同利用・共同研究拠点は、文部科学省の認定を受け、学外研究者との先端的な共同研究を推進しています。

2022年以降に始動した主な組織として、以下の取り組みが挙げられます。

「創薬研究開発センター」は、2022年度まで活動していた「実践的有機合成を基盤としたケミカルバイオロジー研究部門」を基盤に、分子生物学分野との連携を強化する形で2023年度に設立されました。本学発の独創的な有機合成技術により創出された新規物質を基盤として、革新的な医薬品の創出を目指しています。

「核酸医薬研究センター」は、2023年度までの「核酸創薬研究部門」の成果を発展させるべく、2024年度に設立されました。新規化学修飾型核酸の合成法の確立、核酸医薬の安定化を実現する人工分子の開発、DDSや製剤技術の高度化を通じて、新たな標的疾患に対する核酸医薬の創出を目指しています。

「カーボンバリュー研究拠点」は、2022年1月に発足し、本学のサイエンス・テクノロジーを基盤に、外部機関との連携を通じてカーボンニュートラルに資する基盤科学技術の創出に取り組んでいます。人工光合成、グリーン水素製造、CO₂を炭素源とする有用物質合成などを通じて、新たなカーボンバリュー科学技術の確立を目指しています。

「マルチハザード都市防災研究拠点」は、本学の強みである多様な防災研究とデータサイエンスの融合を基盤に、複合的・連鎖的に発生する災害に対応する新たな都市防災学の創出と社会実装を推進しています。持続可能で包摂的な安全・安心社会の実現を目指しています。

さらに、清水建設株式会社との連携による共創プロジェクト「みどりの機能建材研究開発プラットフォーム」では、環境配慮型建築の社会実装に向けた研究開発を進めています。

総合研究院では、研究センター、研究拠点、研究部門の枠を越えた連携により、教員人事の流動性と機動性の向上、ならびに社会との接点の強化を実現しています。このような活力と求心力に富む研究環境のもと、創造性と多様性に富んだ次世代人材の育成を進めるとともに、国際的な分野融合研究のハブとしての役割を担うことを目指しています。そして、東京理科大学ならではの新たな学問領域の創出と、社会に可視化される研究成果の発信に取り組んでいます。